新着情報

2021/03/22 お知らせ

プランジャー測定対象エレベーターの技術情報

弊社製ロープ式エレベーターで弊社にて保守点検を実施されてない所有者・管理者の皆様へ


謹啓 平素は弊社製エレベーターのご利用について格別のお引き立てを賜り、厚く御礼申し上げます。
 さて、弊社製エレベーターをご採用し納めさせて頂いたロープ式エレベーターで、弊社にて保守点検を実施されてないお客様にお知らせをさせて頂いております。
より一層、安心・安全で永続的にエレベーターをご利用頂くためには、適正な保守点検や修繕工事が適宜必要となります。また、エレベーターを構成する機器・装置については各々に交換の基準や交換を必要とする目安が定められています。
定期的な予防保全メンテナンスを行って頂いているエレベーターに比べ、メンテナンスが不十分な場合、エレベーターの性能劣化が早まり、短期間に限界性能が低下し、不具合や重大故障を誘発する原因となりますので機器・部品の交換基準、交換の目安をご参照いただき計画的な保全工事を行なって頂きますようお願い申し上げます。
なお、本掲載は下記 1.要改善ブレーキに関する技術情報です。

1. 要改善ブレーキ
該当する巻上機型式

巻上機型式SKE750SKE1000ASKE1500ASKE750FSKE850FSHR2000
構造図図1図1図1図2図2図3

該当するブレーキ型式

ブレーキ型式06. 31.23007. 31.260
構造図図4図4

※既に温度ヒューズがブレーキに取付けられ、制御盤扉に「引きずり検出の措置」シール又は、
 制御盤内に「履歴番号065」の説明シールが貼られている物は除きます。

2. プランジャーストロークの測定方法
【巻上機型式 SKE750、SKE1000A、SKE1500A、SKE750F、SKE850F、SHR2000】
コイルケース蓋を取外し、ノギスにてブレーキ制動時(A寸法)とブレーキ釈放時(B寸法)のプランジャー移動距離を測定します。
A寸法からB寸法を差し引いた数値がプランジャーストローク値です。



鉄心ロッドプランジャーストローク管理値(単位:mm)

巻上機型式初期ストローク要是正ストローク
SKE7500.5~2.04.0
SKE1000A3.0~5.06.0
SKE1500A3.0~5.06.0
SKE750F1.0~3.04.0
SKE850F1.0~4.56.0
SHR20002.0~3.54.5

ブレーキライニングの厚さ管理値(単位:mm)

巻上機型式初期厚み要重点点検要是正
SKE7508.07.87.6
SKE1000A10.09.59.0
SKE1500A10.09.59.0
SKE750F8.07.87.6
SKE850F8.07.67.0
SHR20003.0又は2.5※2.0以下※1,5以下※

※SHR2000ブレーキライニング厚さ測定方法


ブレーキ構造図

図1


図2


※実物は90°回転

図3


【ブレーキ型式 06.31.230、07.31.260】
プランジャーストローク(エアーギャップ)の測定方法
ダストカバーを取外し、スキミゲージにてブレーキ制動時に3か所(図4正面図参照)のX寸法(図4断面図参照)を測定します。
注意)測定は主電源を遮断し、エレベーターが動作しない事を確認して下さい。
   測定中にエレベーターが動作した場合はパッド交換が必要です。


プランジャーストローク(エアーギャップ)管理値(単位:mm)

ブレーキ型式初期隙間要是正隙間
06.31.2300.30.4
07.31.2600.30.5

ブレーキライニング厚さ管理値(単位:mm)

ブレーキ型式初期厚み要重点点検要是正
06.31.23012,010.510.0
07.31.26014.011.511.0

注意)ノギスを使用し測定して下さい


ブレーキ構造図


図4

3. 要改善ブレーキの改善処置の内容
【巻上機型式 SKE750、SKE1000A、SKE1500A、SKE750F、SKE850F、SHR2000】
 ブレーキシューへ温度ヒューズを取付け、温度上昇時には戸を開き待機させます。
【ブレーキ型式 06.31.230、07.31.260】
 ブレーキ型式 06.31.230はブレーキフランジへ温度ヒューズを取付け、
 温度上昇時にはエレベーターの戸を開き待機させます。
 ブレーキ型式 07.31.260はブレーキへ開放確認スイッチを取付け、
 異常時はエレベーターを最寄り階へ停止後休止させます。


4. 問合せ窓口
本件についての技術問い合わせはホームページ右上にある「お問い合わせ」にてお問い合わせ下さい。


※上記内容は、要改善ブレーキを有するエレベーターについて国土交通省より「エレベーターにおけるブレーキの安全性確保のための対応について(国住昇第32号 平成29年1月30日)」が配信され、プランジャーストロークの測定を3カ月に1回以上検査を行い、建築基準法第12条第3項にもとづく定期検査報告に併せて、特定行政庁へ報告する必要があります。

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